為替（2026年6月12日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 159.97(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1579米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 185.23(円)
ポンド円 GBP/JPY 214.61(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3415(米ドル)
米ドル円
8日(月)は、週末にイランとイスラエルの間で攻撃の応報が続き、中東の和平交渉を巡る懸念が再び高まった。これに伴い「有事のドル買い」が優勢となり160.39円まで上値を伸ばした。ただ、その後は日本政府・日銀による革製介入への警戒感もあり売り戻された。欧州勢参入後には売りが強まり160.15円まで下押した。政府・日銀による為替介入への警戒感から欧州時間には159.84円まで下押した。もっとも、前日安値の159.75円が目先のサポートとして意識されると下げ渋った。その後は米10年債利回りが上昇に転じたことを受けて買戻しが優勢となり160.27円まで上昇した。
9日(火)は、 東京仲値にかけて160.27円まで上値を伸ばした。ただ、午後には「日銀は来週の金融政策決定会合で1.00％への利上げを決定する方針」との報道が伝わると、やや売り圧力が強まり15時台には160.05円まで下押した。また時間外の米10年債利回りが低下したことも相場の重しとなった。もっとも160円を割り込むような勢いはなく160.21円まで買い戻された。 10日の5月米消費者物価指数の発表を控えて様子見ムードが続いたものの、原油先物価格の下落を背景に資源通貨国などに対してドル高が進むと対円でもドル買いが先行した。また、トランプ大統領がSNSでイランからの攻撃に対する報復を示唆すると160.44円まで上値を伸ばした。
10日(水)は、 東京仲値にかけて買いが観測されると160.43円まで上値を伸ばしたものの、前日高値の160.44円を前に伸び悩んだ。その後は160.23円まで急落する場面もあったが一時的で、ニューヨーク時間の米消費者物価指数を控えて全般で様子見ムードが広がった。 米労働省が発表した米CPIがおおむね予想通りだったことが分かると、全般でドル売りが先行し160.32円まで下押した。ただ、アジア時間安値の160.24円が目先のサポートとして意識されると買い戻しが優勢となった。トランプ大統領がイランへの攻撃再開を表明すると原油価格の上昇とともに160.57円までドル買いが進んだ。
11日(木)は、原油価格や時間外の米10年債利回りが低下したことを受けて、ドル売りが優勢となり160.42円まで下押した。ただ、イラン革命防衛隊が中東の米軍基地を攻撃したと明らかにしたことで、中東情勢の緊迫化を受けたドルの買戻しが優勢となった。15時台には160.59円まで上値を伸ばしたが、政府・日銀による為替介入への警戒感もあり売り戻された。トランプ大統領がイランへの攻撃を表明したことを背景にドル買いが優勢となり160.59円まで上値を伸ばした。ただ、トランプ大統領が予定されていたイランへの攻撃を中止し、合意間近と表明すると原油価格が急落しドル売りが進行したことで、159.53円まで下値を拡大した。
ユーロドル
8日(月)は、中東情勢不安を背景としたドル買いが優勢となると、早朝には1.1508ドルまで下値を拡大した。ただ、1.15ドル割れを回避すると14時台には1.1539ドルまで上値を伸ばした。もっとも新規の材料に欠ける中で積極的に買い進めていく展開とはならず、小幅なレンジ内の推移に終始した。イスラエルとイランの交戦が再燃し中東情勢が緊迫化したことで「有事のドル買い」が優勢となり一時1.4997ドルまで下押した。ただ、イラン軍が対イスラエル作戦を停止したと発表すると、原油先物価格が急失速し一転してドル売りが優勢となった。
9日(火)は、 ドル円の下落や米10年債利回りの低下を背景にユーロ買い・ドル売りが強まった。徐々に下値を切り上げながら、15時台には1.1553ドルまで上値を伸ばしたが、前日高値の1.1554ドルが目先のレジスタンスとして意識されると売り戻された。 前日にイスラエルとイランが戦闘を停止したと伝わり、原油先物相場が軟調に推移し欧州のエネルギー高による悪影響懸念が後退すると、ユーロ買いが強まり1.1578ドルまで上値を伸ばした。ただ、トランプ大統領が自身のSNSでイランへの報復攻撃を示唆すると一転してドル買いが優勢となり1.1528ドルまで売り戻された。
10日(水)は、 午前9時前には1.1533ドルまで下押したものの、WTI原油先物価格が低下したことなどを背景に徐々に買いが優勢となり、16時台には1.1558ドルまで上値を伸ばした。ただ、ニューヨーク時間の米消費者物価指数の発表を控え積極的な取引は控えられた。 米CPIの結果を受けてドル売りが先行すると1.1573ドルまで上値を伸ばした。ただ、前日高値の1.1578ドルが目先のレジスタンスとして意識されると伸び悩んだ。またトランプ大統領のイラン攻撃示唆があったことで中東情勢の先行き不透明感が高まると、1.1534ドルまでドルが買い戻された。
11日(木)は、早朝に1.1525ドルまで下押したものの、原油価格の下落や、時間外の米10年債利回りの低下を受けてドル売りが優勢となると、1.1556ドルまでユーロ買い・ドル売りが進んだ。もっとも欧州時間にはECB理事会を控えていることもあり、方向感なく揉みあう展開が続いた。イランへの攻撃が示唆される中で「有事のドル買い」が意識される中で1.1503ドルまで下値を拡大した。ただ、イランで指導部の最高レベルでの承認に基づきイラン攻撃が中止されたことで、「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となり、1.1589ドルまで上値を伸ばした。
ユーロ円
8日(月)は、早朝に184.42円まで下押したものの、ドル円の上昇につれてじり高に推移し14時台には184.89円まで上値を伸ばした。その後はドル円の伸び悩みとユーロドルの下落につられる形で売りが優勢となったが、184.52円までにとどまった。
9日(火)は、 東京オープン直後に184.60円まで下押したものの、ユーロドルの上昇につれて買いが優勢となった。日経平均株価の堅調な推移も支えとなり、14時前には184.99円まで上値を伸ばした。もっとも、ドル円が売り優勢となったことや、ユーロドルが伸び悩んだことで、積極的に買い進めていく展開とはならなかった。
10日(水)は、 東京仲値後には184.95円まで下押したもののユーロドルの上昇やを背景に、ユーロ買いが優勢となると徐々に下値を切り上げじり高に推移した。欧州勢参入後には、米経済指標の発表を控え様子見ムードが強く、積極的な方向感は出にくい展開となった。
11日(木)は、早朝に185.05円まで下押したものの、日経平均株価の底堅い値動きを背景に買戻しが優勢となった。11時前には185.44円まで上値を伸ばしたものの、ユーロドルの伸び悩みや為替介入を警戒したドル円の下落もあり、積極的に買い進めていく展開とはならず伸び悩んだ。
6月8日 9時00分 ～6月12日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 159.53～160.59(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1503～1.1589(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 183.97～185.57(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3305～1.3433(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 212.93～215.24(円)
株式
8日(月)は、NYダウ平均が前週末に大幅下落した反動で、押し目買いや自律反発狙いの買い先行したものの、戻りは鈍かった。米10年債利回りが高止まりする中で、戻り売りが出やすい地合いとなった。ただ、半導体関連銘柄など買われたため、下値も限定的だった。
9日(火)は、 イスラエルとイランの交戦が沈静化すると買いが先行したことで、NYダウ平均は一時470ドル超上昇した。ただ、トランプ米大統領が自身のSNSでイランからの攻撃に対する報復攻撃を示唆すると、一転して570ドル近く下落した。ただ、引けにかけてはディフェンシブ株の一角に買いが入り、再び上昇に転じた。
10日(水)は、トランプ大統領がイランへの攻撃再開を表明すると、イラン情勢が悪化するとの警戒感からリスク回避姿勢が高まり売りが優勢となった。半導体株やハイテク株の下げが続いたことも相場を押し下げた。
11日(木)は、トランプ大統領が予定されていた対イラン攻撃を中止し、「合意が間近だ」と明らかにすると、WTI原油先物価は急落し米長期金利も低下した。これに伴い投資家心理が改善し、NYダウ平均は一時1,050ドル超上昇する場面もあった。