為替（2026年3月6日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 157.55(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1604(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 182.84(円)
ポンド円 GBP/JPY 210.44(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3356(米ドル)
米ドル円
2日(月)は、週末にイスラエル・米軍がイランに対して攻撃し、最高指導者であるハネメイ氏を殺害したとの報道があった。これに対してイランは米国とは交渉しないと言及し、米軍基地への報復攻撃が実施された。これに伴い中東有事のドル買いが再燃すると157.04円まで上値を伸ばした。中東情勢が一段と緊迫する中で中東有事のドル買いが優勢となり157.75円まで上値を伸ばした。ただ、心理的節目となる158円が見えてくると上値は重たくなり伸び悩んだ。その後は157.11円まで下押したものの下値も限定的で157台前半でもみ合った。
3日(火)は、中東情勢の悪化を懸念したリスク回避の売りが優勢となり日経平均株価が安く始まったものの、下げ幅を縮小したことで157.60円まで上昇した。もっともその後は再び下げ幅を拡大したことでドル円は伸び悩んだ。もっとも下値も限定的でレンジ内でのもみ合いが続いた。
4日(水)は、日経平均株価が軟調に推移し一時2,600円超下落したことや片山財務相の発言を受けて、157.17円まで下値を拡大した。もっとも前日安値の157.15円が目先のサポートとして意識されると買い戻されると、157.65円まで上値を伸ばした。もっとも上値は重たくその後はレンジ内でもみ合った。イランの情報機関員が戦争終結に向けた条件協議を提案したと伝わり、足元で進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが進行し157.41円まで買い戻された。ただ、日本政府・日銀による為替介入への警戒感も根強く再び156.88円まで押し戻された。
5日(木)は、前日からのドル売りの流れを引き継ぎ10時台には156.45円まで下押したものの、中東情勢への警戒感も根強く買戻しが優勢となった。時間外の原油先物価格が堅調に推移したこともあり、ドル円も堅調に推移した。17時過ぎには157.38円まで上値を伸ばした。米新規失業保険申請件数や米非農業部門労働生産性・速報値が市場予想よりも強い内容だったことを受けて、全般でドル買いが先行した。イラン情勢を巡る有事のドル買いも入りやすく、午前3時前には157.85円まで上値を伸ばした。ただ、前日高値の157.86円が目先のレジスタンスとして意識されると、伸び悩んだ。
ユーロドル
2日(月)は、週末のイラン攻撃を受けて中東有事のドル買いが入ると窓を開けてユーロ安ドル高で始まった。12時過ぎには1.1795ドルまで上値を伸ばしたものの上値は重たく、イランによる報復攻撃もあり有事のドル買いが意識されると1.1703ドルまで下値を拡大した。中東情勢の緊迫化を受けて投資家心理が悪化する中で、有事のドル買いが優勢となり午前1時台には1.1671ドル台と1月22日以来の安値を付けた。原油や天然ガス先物が大幅に上昇したことで、欧州各国の対外収支が悪化しかねないとの警戒感もユーロ売りを誘った。
3日(火)は、午前中は1.1690ドル台で揉みあったが、中東情勢悪化による地政学リスクの高まりからユーロ売り・ドル買いは根強く、午後に入るとドル買いが進行した。前日にスイス中銀がスイス高に対して為替介入を示唆した事もドル買いを促した。
4日(水)は、朝方から対欧州通貨などに対して有事のドル買いが入り、一時1.1574ドルまで下押した。ただ、売り一巡後には買戻しが優勢となり徐々に下値を切り上げ、16時30分には1.1628ドルまで上値を伸ばした。もっとも積極的に買い進める展開ともならず、伸び悩んだ。欧州時間に「イラン情報省の工作員がCIAに戦闘終結に向けた対話の用意があるとシグナルを送っていた」との一部報道が伝わり、ドル買いを巻き戻す動きが優勢となった。一時1.1654ドルまで上値を伸ばしたものの、イランの半国営タスニム通信が情報省関係者は「イランはCIAに協議の提案を行っていない」としたことで、上値が重たくなった。
5日(木)は、朝方に1.1647ドルまで上値を伸ばしたものの、前日高値の1.1655ドルが目先のレジスタンスとして意識されると上値が重たくなり売り戻された。全般でドルの買戻しが優勢となった流れに沿って15時台には1.1587ドルまで下値を拡大した。米経済指標が市場予想を上回る結果となったことや、原油先物価格が上昇したことでユーロ売り・ドル買いが先行し一時1.1559円まで下値を拡大した。ただ、3日の安値1.1530ドルが目先のサポートとして意識されると1.1610ドルまで買い戻された。
ユーロ円
2日(月)は、ドル円の上昇につれて買いが優勢となり、14時台には184.68円まで上値を伸ばした。ただ、その後はユーロドルでユーロ売り・ドル買いが優勢となったことを受けて伸び悩み、183.74円まで売り戻された。
3日(火)は、一時184.33円まで上値を伸ばしたものの日経平均株価が1,800円超下落したことやユーロドルが下落したことを受けて、183.15円まで下値を拡大した。ポンド円やスイスフラン園が下落したことも、ユーロ売り・円買いを促した。
4日(水)は、ドル円の下落や日経平均株価の下落に伴い売りが先行し13時台には182.37円まで下押した。ただ売り一巡後にはユーロドルの上昇を確認すると、買戻しが優勢となり16時台には182.79円まで上値を伸ばした。もっとも積極的な方向感は出にくく、17時にかけては伸び悩んだ。
5日(木)は、ドル円の下落につれて円買い・ユーロ売りが先行した。ドル円の下げが一服し買戻しが優勢となった後も、ユーロドルが下落した影響をで戻りは鈍く、一時182.15円まで下押した。ただ、一方的に下押しする勢いもなく、ドル円の底堅さを確認すると下げ渋った。
3月2日 9時00分 ～3月6日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 156.16～157.97(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1530～1.1795(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 182.03～184.61(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3253～1.3455(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 209.18～211.38(円)
株式
2日(月)は、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて中東情勢が一段と緊迫する中で、リスク回避の売りが先行するとNYダウ平均は一時600ドル近く下落した。ただ、売り一巡後には主力株の一部が買い戻され指数は上昇に転じる場面もあった。
3日(火)は、トランプ大統領がイランへの大規模攻撃の可能性を示唆したことを受け、紛争の長期化への懸念が強まるとリスク回避の売りが進んだ。NYダウ平均は一時1,270ドル超下落した。ただ、「米政権は米軍を投入してホルムズ海峡を通る石油・ガスタンカーを護衛することを検討」との報道が伝わると、次第に買戻しが優勢となった。
4日(水)は、イラン情勢の混乱が長期化するとの懸念がやや薄れ、原油先物価格の上昇が一服したことで、投資家の過度なリスク回避姿勢は後退した。2月ADP雇用報告や米ISM非製造業景況指数が市場予想を上回ったことも投資家心理の改善につながり、株買いを促した。
5日(木)は、中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が上昇すると、投資家がリスク回避姿勢を強めた。「米当局は承認なしに世界のいかなる場所にもAI向け半導体を出荷することを制限する規制案を作成」との一部報道が伝わると、半導体関連株に売りが集まり、NYダウ平均は一時1,100ドル超下落した。