為替（2026年3月27日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 159.60(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1540(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 184.05(円)
ポンド円 GBP/JPY 211.09(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3223(米ドル)
米ドル円
30日(月)は、WTI原油先物価格が100ドルを超えたことを受けて早朝には160.46円まで上昇した。ただ、三村財務官が円安是正発言をすると一転して円の買戻しが優勢となり下落した。時間外の米10年債利回りが低下したことも相場の重しとなり、16時台には159.57円まで下値を拡大した。ただ、159円台半ばでは下げ渋った。東京時間からのドル売り・円買いの流れを引き継ぎ、22時過ぎには159.32円まで下値を拡大した。ただ売り一巡後は買い戻しが優勢となった。中東情勢の混乱が長期化するとの懸念から原油高が進んだ影響を受けて、再び「有事のドル買い」が意識されたことで、159.74円まで上値を伸ばした。
31日(火)は、WTI原油先物価格が時間外で上昇したことを背景に買いが先行し10時過ぎには159.97円まで上値を伸ばした。ただ、WSJ紙が中東情勢に関する報道を報じると、原油価格は一転下落し、ドル円も売りが優勢となった。14時過ぎには159.48円まで下押したが、その後は下げ渋り方向感なく揉みあった。トランプ大統領の発言から米国とイランの紛争終結期待が高まったことで、足もとで進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となった。またイラン大統領も「保証があれば戦争を終わらせる準備ができている」としたことで原油価格が下落し、ドル円も158.66円まで下値を拡大した。
1日(水)は、前日のトランプ大統領の発言をきっかけに中東紛争の早期終結期待が高まるなか、「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となった。午後になると原油先物価格が大きく下落したことをきっかけに売りが強まると、16時過ぎには158.27円まで下値を拡大した。トランプ大統領が「イランの新たな指導者から米国に停戦を求めてきた」と自身のSNSに投稿したほか、一部通信社のインタビューで「かなり早くイランから引き揚げる」との考えを示すと、イラン紛争の終結期待が高まった。ただ停戦を巡る不透明感は根強く158円台前半では底堅い値動きとなった。
2日(木)は、東京仲値にかけては売りが先行し158.58円まで下押したが、トランプ大統領が演説でイラン紛争が終わりに近づいていると発言しつつも「今後2-3週間でイランに極めて厳しい打撃を与える」と発言すると原油先物価格が急騰し、ドル円も159.47円まで上値を伸ばした。その後は159.40円前後で揉みあったが、欧州勢参入後には再びドル買いが優勢となり159.71円まで上昇した。トランプ大統領の演説を受けてイランとの軍事衝突激化懸念が高まると、原油先物価格が急騰し「有事のドル買い」が優勢となった。ただイランとオマーンがホルムズ海峡の安全な航行を巡って協議しているとの報道が伝わると、原油価格は下落し159.23円まで下押した。もっとも売りは一時的ですぐに159円台半ばまで買い戻された。
ユーロドル
30日(月)は、原油高を嫌気した売りが優勢となると、先週末安値の1.1502ドルを下抜けて1.1487ドルまで下値を拡大した。もっともその後はドル円の下落を受けたドル売りが意識されると下げ渋り、1.1521ドルまで上値を伸ばした。ただ、ユーロ円が下落している影響もあり、上値は抑えられ1.1494ドルまで下押した。トランプ大統領が自身のSNSにて「イランと真剣な協議を行っており、大きな進展があった」と投稿したが、イラン側がこの発言を否定したことで、原油先物は上昇し「有事のドル買い」が優勢となり24時台には1.1443ドルまで下値を拡大した。
31日(火)は、原油高が嫌気され一時1.1447ドルまで下押したものの、前日安値の1.1443ドルが目先のサポートとして意識されると、買戻しが優勢となった。原油価格の失速も支えとなり、1.1490ドルまで上値を伸ばしたが一時的で、売り戻された後は1.1470ドル台前後でもみ合った。トランプ大統領の発言を受けて中東紛争の長期化懸念が後退すると、原油安・株高・ドル安が進んだ。「ペゼシュキア・イラン大統領は米国・イスラエルとの交戦について早期終結に前向きな姿勢を示した」との報道が伝わると、WTI原油先物価格急落した。ユーロドルは一時1.1563ドルまで上値を伸ばした。
1日(水)は、東京仲値にかけては売りが先行したが下げ渋った。中東情勢の緊迫感が緩和したことで全般でドル売りが強まった流れに沿って買いが優勢となり強含んだ。「有事のドル買い」を巻き戻す動きも支えとなり一時1.1577ドルまで上値を伸ばした。ただ、イラン議会が米国との交渉を拒絶したこともあり、伸び悩んだ。イラン紛争停戦への期待感が高まる中で「有事のドル買い」を巻き戻す動きが先行し1.1627ドルまで上値を伸ばした。ただ、イラン外務省報道官はトランプ大統領の発言を否定していることで、停戦を巡る不透明感は根強く伸び悩んだ。
2日(木)は、トランプ大統領の発言を受けてドル買いが強まり、ドル全面高の展開となった。原油価格の序章や米10年債利回りの上昇につれて一時1.1515ドルまでドル買いが進んだ。その後は下げ渋ったものの買戻しは限定的で1.1530ドル前後でもみ合った。米国とイランの軍事衝突激化を懸念した「有事のドル買い」が先行し、一時1.1509ドルまで下値を拡大した。もっとも売り一巡後は下げ渋る展開となった。イランとオマーンがホルムズ海峡の安全な航行を巡り協定案を策定しているとの報道が伝わると、原油価格の下落とともに1.1563ドルまで買い戻された。ただ、買戻しは一時的となった。
ユーロ円
30日(月)は、早朝に184.49円まで上値を伸ばしたものの、三村財務官の円安けん制発言を受けて円の買戻しが優勢となると184円を割り込み、183円台まで下押した。その後は184円を挟んでもみ合う展開となったが、欧州勢が売りで参入すると183.57円まで下値を拡大した。
31日(火)は、ドル円の上昇につれて買いが先行し183.57円まで上値を伸ばした。ただドル円やユーロドルが伸び悩んだことで、ユーロ円も失速し182.82円まで売りが進んだ。もっとも売り一巡後は下げ渋り、欧州株価指数が上昇していることなども支えに183.26円まで買い戻されたが、上値は限定的だった。
1日(水)は、ドル円の下落とユーロドルの上昇の影響を同時に受けたことで大きな方向感は出ず、158.60円前後で上下に振れた。欧州勢がユーロ買いで市場に参加すると、183.84円まで上値を伸ばしわずかに午前中の高値を更新した。
2日(木)は、ドル円の上昇につれて184.10円まで上値を伸ばしたものの、ユーロドルが大幅に下落したことを受けて売りが優勢となった。15時台には183.49円まで下値を拡大したが、欧州勢参入後にはドル円が一段と上昇したことにつれて、ユーロ円にも買いが入り184.14円まで大幅に上昇し、高値を更新した。
3月30日 9時00分 ～4月2日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 158.27～160.25(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1443～1.1627(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 182.59～184.24(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3159～1.3346(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 209.63～212.14(円)
株式
30日(月)は、トランプ大統領が自身のSNSにて「イランと真剣な協議を行っており、大きな進展があった」と発信し、米国とイランの停戦協議が進展するとの期待から買いが先行し、NYダウ平均は一時450ドル超上昇した。ただ、イラン側がこれを否定した事で、原油相場が堅調に推移する中で、次第に株売りが優勢となると下げに転じる場面もあった。
31日(火)は、トランプ大統領の発言を受けて、市場では「米政権が想定している4-6週間というタイムラインを超えて紛争を長期化させない」との観測が広がり、投資家心理は改善した。イラン大統領が紛争の早期終結に前向きな姿勢を示唆したとの報道が伝わると、上げ幅を大きく拡大した。
1日(水)は、米国とイランの軍事衝突が近いうちに収束するとの期待感から、買いが優勢となった。中東情勢を巡る不透明感は残るものの、投資家のリスク回避姿勢は後退しており、NYダウ平均は一時460ドル超上昇した。
2日(木)は、トランプ大統領の演説を受けて中東での軍事衝突激化を懸念した売りが先行すると、NYダウ平均は一時660ドル超下落した。ただ「イランはホルムズ海峡の通行を監視するため、オマーンと協定案を策定している」との報道が伝わると買い戻しが優勢となり、上昇に転じる場面もあった。