為替（2026年5月2日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 156.93(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1723(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 183.99(円)
ポンド円 GBP/JPY 212.64(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3551(米ドル)
米ドル円
4日(月)は、原油先物価格の上昇につれてドル買いが優勢となると12時過ぎには157.25円まで上値を伸ばした。13時前になると、東京勢が不参加となる中で大口投資家の売りが入った模様で155.70円まで急落した。ただ売りは一時的で買戻しが入り16時過ぎには156.98円まで上昇した。イラン情勢が再び緊迫化する中で原油先物価格が上昇したことから、「有事のドル買い」が広がった。米10年債利回りも上昇し157.30円まで上値を伸ばした。ただ、政府日銀による為替介入への警戒感は依然として高く、午前4時前には156.54円まで下値を拡大する場面もあったが一時的だった。
5日(火)は、東京・上海市場が休場となり引き続き材料不足となる中で方向感は出ず、157.20円台で小幅に揉みあった。14時前には157.30円まで上値を伸ばし前日高値に面合わせしたが、レジスタンスとして意識されると売り戻され157.07円まで下押した。特段の円売り材料は伝わっていないものの日米株価指数の上昇から、投資家のリスク思考が改善すると全般で円売りが優勢となった。午前3時台には157.92円と日通し高値を更新した。ただ、政府・日銀による為替介入への警戒感も根強く積極的に円売りを推し進める展開とはならなかった。
6日(水)は、トランプ大統領の発言を受けて原油相場が急落し157.54円まで下押した。その後は底堅く推移し12時台には157.89円まで買い戻された。その後13時台には為替介入を思わせるような急落があり、155.03円まで下値を拡大した。その後は156.56円まで買い戻されたが17時前には再び155.73円まで下押した。米国とイランの和平協議の行方が注目される中で、原油価格の下落につれて0時前には155.61円まで下押した。もっとも原油価格が持ち直し始めると、ドル円も買戻しが優勢となり午前3時前には156.51円まで上値を伸ばした。ただ、引き続き政府・日銀による為替介入への警戒感は根強く伸び悩んだ。
7日(木)は、東京オープン直後に156.52円まで上値を伸ばしたものの、10時過ぎには156.02円まで下押した。その後は日経平均株価が大幅に上昇したことを受けて円売りが優勢となり156.43円まで買い戻された。ただ、米・イランの和平交渉を巡っては依然として不透明感が強く、上値は重たかった。一部報道で「イランがホルムズ海峡をめぐる米国の提案は非現実的として拒否した」と報じられたことで、WTI原油先物価格が上昇し、ドル買いが活発化した。なお、イラン南部のホルムズ海峡に面した戦略的港湾都市で爆発音がしたとの報道もあり、引け前には156.95円まで日通し高値を更新した。
ユーロドル
4日(月)は、原油先物価格の上昇を背景に1.1720ドルまでドル買いが進んだ。ただ米政権が「ホルムズ海峡の船舶脱出支援の開始を控えている」との表明をしたことから、ドル売りが進み、1.1739ドルまで買い戻された。ただ買い一巡後には徐々に売りが優勢となり17時までには1.1715ドルまで下値を広げた。イランのUAEにむけたドローン攻撃の報道が伝わると、原油先物価格は上昇し全般で「有事のドル買い」が意識され、午前2時前には1.1681ドルまで下値を拡大した。その後は1.1702ドルまで下げ渋ったものの、戻りは限定的で伸び悩んだ。
5日(火)は、原油価格が底堅く推移し100ドル台を維持していることから、ドル買いが優勢となり14時過ぎには1.1676ドルまで下押した。その後は対円でわずかにドル売りが進んだことから、買い戻され1.1696ドルまで上昇した。ヘグセス国防長官が記者会見で「米国とイランの停戦へ続いている」「米国はホルムズ海峡の航路確保に成功した」などと発言した。これに伴いWTI原油先物価格が下落すると「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となり24時台には1.1713ドルまで上値を伸ばした。ただ、買い一巡後には上値は重たくなり1.1692ドルまで売り戻された。
6日(水)は、トランプ大統領がイランとの合意が前進したとしてプロジェクト・フリーダムの短期停止を表明後には「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となり、14時前には1.1743ドルまで上値を伸ばした。もっとも買い一巡後には調整の売りが入り1.1724ドルまで売り戻された。米国とイランの戦闘終結が近づいているとの期待感から原油価格は下落し、
為替市場では「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となった。また米10年債利回りが4.34％台まで低下したこともドル売りを促した。もっとも買い一巡後には節目の1.18ドルを前に伸び悩み、1.1741ドルまで売り戻された。
7日(木)は、ドル円の下落に伴い1.1763ドルまで上値を伸ばしたものの、買い一巡後には売り戻された。その後は手掛かり材料に欠ける中で1.1750円前後で揉みあった。欧州勢参入後には米金利の低下を受けて、ドル売りが優勢となると1.1768ドルまで上値を伸ばした。米国・イランの戦闘終結に向けた交渉が進展するとの見方から1.1778ドルまで上昇し、欧州時間高値に面合わせしたものの、米WSJ紙の報道から原油先物価格の上昇や米10年債利回りの上昇を背景に全般でドル買いが優勢となると売りが進み、引け前には1.1722ドルまで下値を拡大した。
ユーロ円
4日(月)は、東京勢が不在となる中で動意は薄いものの、ドル円の上昇につれて184.40円まで上値を伸ばした。その後はドル円が急落すると、ユーロ円もつられて182.80円まで急落した。もっとも売り一巡後には買戻しが入り16時過ぎには184.11円まで買い戻された。
5日(火)は、東京勢・上海勢が休場となり手掛かり材料に欠ける中でわずかに売りが優勢となり、14時過ぎには183.67円までわずかに下押した。ただ、積極的に売り進めていく展開とはならず、183.81円まで買い戻された。その後も方向感なく揉みあった。
6日(水)は、イラン情勢の緊迫化緩和を受けてユーロドルの上昇もあり185.04円まで上値を伸ばした。ただ、ドル円で急激に円買いが進んだ影響を受けて14時前には182.03円まで下値を拡大した。売り一巡後には183.61円まで買い戻されたが上値は重たく、17時前には182.75円まで売り戻された。
7日(木)は、ドル円が下落したタイミングで183.50円まで下押した。ただ日経平均株価が大幅に上昇していることもあり183.81円まで買い戻された。その後は方向感に欠け、183.75円前後でもみ合い、再び183.52円まで売り戻された。欧州勢参入後にはユーロドルの上昇につれて183.88円まで買い戻された。
5月4日 9時00分 ～5月8日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 155.94～157.94(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1676～1.1796(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 182.04～185.04(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3512～1.3643(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 210.76～214.23(円)
株式
4日(月)は、イラン情勢が再び緊迫化する中でWTI原油先物相場が上昇すると、投資家心理が悪化し株売りが広がった。市場では「米国とイランは停戦状態にあるものの、イランによる攻撃で停戦合意が揺らぐリスクがある」との見方が強まった。
5日(火)は、ヘグセス国防長官が「イランとの停戦は維持されている」「米国は戦闘の再開を望んでいない」との考えを示すとWTI原油先物価格が下落し投資家心理が改善した。ナスダックやS%P500では史上最高値を更新した。
6日(水)は、米国とイランの戦闘終結が近いとの期待から原油先物相場が大幅に下落すると、投資家心理が改善し幅広い銘柄に買いが広がった。ハイテク株比率が高いナスダックや多くの投資家が運用指標とするS&P500は、史上最高値で取引を終えた。
7日(木)は、「イラン政府高官は米国の提案に否定的な見方を示した」と伝わったほか「米政権はホルムズ海峡の船舶航行を支援する作戦を早ければ週内にも再開する」と伝わったことで、米・イランの合意期待が後退し売りが広まった。