為替（2026年4月10日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 158.99(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1699(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 185.90(円)
ポンド円 GBP/JPY 213.63(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3433(米ドル)
米ドル円
6日(月)は、早朝に159.83円まで上値を伸ばしたものの積極的に上値を試す動きにはつながら無かった。一部報道では「米国とイラン、および仲裁役が45日間の停戦案について協議している」と伝わると、原油先物価格が下落しドル売りが進んだ。欧州勢参入後には159.71円まで買い戻されたが、原油価格の下落に伴って159.34円まで下値を拡大した。米ISM非製造業景況指数が市場予想を下回る結果を受けて、ドル売りが先行したものの一時的だった。イラン情勢を巡る懸念は根強く、下落していた原油価格が再び上昇するとドル買いが優勢となり159.80円まで上値を伸ばした。その後はトランプ大統領の発言から売買が交錯したが大きな方向感は出なかった。
7日(火)は、時間外の原油先物価格が上昇したことを手掛かりにしたドル買いが入り、前日高値の159.83円を上抜けて、159.93円まで上値を伸ばした。もっとも節目の160円手前では買いも一服し伸び悩んだ。その後は米国とイランの停戦協議を見極めたいという思惑もあり方向感のない値動きとなった。原油先物価格の上昇とともに買いが優勢となり160.03円まで上値を伸ばした。ただ、政府・日銀による為替介入への警戒感も根強く、買い一巡後は売り戻しが優勢となった。また「パキスタンがすべての交戦当事者は2週間の停戦するように強く要請した」との報道が伝わると、全般でドル売りが優勢となり159.50円まで下押した。
8日(水)は、米国とイランが2週間の停戦で合意すると原油価格先物価格が85ドル台まで急落したことで、「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となった。15時台には158.04円まで下値を拡大した。その後はやや下げ渋ったものの上値は抑えられた。米国とイランの停戦合意を受けてドル売りが進行した流れを引き継ぎ22時過ぎには157.88円まで下値を拡大した。ただ、3月20日安値の157.64円が目先のサポートとして意識されたことや、米10年債利回りが上昇したことを受けてドルの買戻しが優勢となり158.79円まで上昇したが、上値は限定的だった。
9日(木)は、前日に大幅に下落した反動もあり買戻しの動きが優勢となった。後場に入ると日経平均株価が540円超下落こともあり158.64円まで下落したが、WTI原油先物価格が98ドル台前半まで上昇したこともあり17時までには158.97円までわずかに上値を更新した。米国とイランの停戦協議を巡り先行き不透明感から原油先物価格の上昇に伴い24時過ぎには159.29円まで上値を伸ばした。ただ「イスラエルとレバノンは和平協議を開始する」との報道が伝わると、原油先物価格が急落しドル円も158.63円まで下押した。もっともネタニヤフ首相の発言が伝わると再び159円台まで買い戻された。
ユーロドル
6日(月)は、11時前には1.1506ドルまで下押したものの底堅く推移した。一部報道で米国とイランとの停戦協議が進展していることが伝わると、原油価格の下落とともに「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となり、17時前には1.1568ドルまで上値を伸ばした。米経済指標が市場予想を下回る結果となるとドル売りが先行し23時台には1.1571ドルまで上値を伸ばした。ただ、中東情勢の混乱が長期化するとの警戒感は根強く、「有事のドル買い」も入りやすかった。トランプ大統領の発言から中東情勢を巡る先行き不透明感が意識され、大きな方向感は出にくかった。
7日(火)は、原油価格と米10年債利回りの上昇に伴うドル買いが進んだことを受けて、1.1524ドルまで下値を拡大した。ただ、ドル買いの勢いは一服し下げ渋った。その後も米国とイランによる停戦協議の行方を見極めたいとの思惑から積極的な方向感のある取引とはならずじりじりと買い戻された。「ECB理事会メンバーのウンシュ・ベルギー中銀総裁は「イラン紛争が長期化すれば今月の理事会で利上げも排除しない」との見解を示した」との報道が伝わると、全般でユーロ買いが進行した。NY時間後半にはパキスタンの停戦要請などが伝わったこともありドル売りが加速し1.1605ドルまで上値を伸ばした。
8日(水)は、米国とイランの停戦合意を受けて全般で「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となると、9時過ぎには1.1697ドルまで上値を伸ばした。その後は高値圏でもみ合ったが15時台には1.1708ドルまでわずかに上値を更新した。ただ、買いの勢いは続かず、伸び悩んだ。米・イランの停戦合意を受けてユーロ買い・ドル売りが優勢となると22時過ぎには1.1721ドルまで上値を伸ばした。ただ、ホルムズ海峡の通常航行への期待が高まるものの、懸念が完全に払拭されたわけではないとの警戒感もあり上値は限定的だった。
9日(木)は、前日の大幅なドル安の反動からドルを買い戻す動きが先行し1.1650ドルまで下押したものの、すぐに下げ渋った。ただその後も大きな方向感が出ることはなく、1.1660ドルを挟んで小幅に上下する展開が続き、大きな方向感は出なかった。中東情勢を巡る報道や原油相場の動向に左右される展開が続いた。トランプ大統領はネタニヤフ首相に「レバノンへの攻撃を縮小するように要請」との報道や、「イスラエルとレバノンが和平協議を始める」との報道から、ドル売りが優勢となり午前2時過ぎには1.1723ドルまで上値を伸ばした。
ユーロ円
6日(月)は、ドル円の下落とユーロドルの底堅い値動きに挟まれる形で183.85円を挟んで揉みあう展開が続いた。欧州勢参入後には米・イランの停戦交渉への期待が支えとなりユーロ買いが優勢となると買いが強まり、17時前には184.43円まで上値を伸ばした。
7日(火)は、ドルがらみの取引が中心となる中で午前中に184.43円まで上値を伸ばしたものの、積極的に買い進める展開とはならず押し戻された。その後は184.34円前後での揉みあいの展開が続いた。欧州勢参入後にはユーロ買いが優勢となり184.54円まで上値を伸ばした。
8日(水)は、ユーロドルの上昇とドル円の下落に挟まれる形となった。早朝には一時185.54円まで上値を伸ばしたもののすぐに売り戻され、一転して184.80円まで売り戻された。その後は下げ渋ったものの方向感は出ず、185.00円前後でもみ合う展開が続いた。
9日(木)は、ドル円の上昇に伴い185.24円まで上値を伸ばした。その後は、185.20円前後で揉みあう展開が続いたが、欧州勢参入後にはユーロドルの上昇やドル円の上昇につれて185.40円まで上値を伸ばした。
4月6日 9時00分 ～4月10日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 157.88～160.03(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1506～1.1723(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 183.70～186.23(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3185～1.3484(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 210.60～213.85(円)
株式
6日(月)は、米・イランの停戦に向けた協議が進展するとの期待を背景に買いが入った。ただ、中東情勢の混乱が長期化するとの懸念が根強く上値は限定的だった。なお、トランプ大統領の発言が伝わると、期待と不安が交錯し伸び悩んだ。
7日(火)は、トランプ大統領がイランに求めた停戦案への合意が迫る中で売りが先行し、NYダウ平均は一時450ドル超下落した。ただ、「パキスタンは米国にイランとの合意期限を2週間延長するように要請したほか、イランに対してホルムズ海峡を2週間開放するように要請した」との報道が伝わると、買戻しが優勢となった。
8日(水)は、米国とイランが2週間の停戦合意をしたことを受けて、中東情勢を巡る懸念が後退した。これに伴い原油先物価格は急落し株式相場は大幅に上昇した。NYダウ平均は一時1,430ドル超上昇した。
9日(木)は、米国とイランの停戦合意後もイスラエルがレバノンへの攻撃を続けていることにイランが強く反発したことで、投資家の間では協議進展への期待感が後退し売りが先行した。ただ、「イスラエルとレバノンが和平協議を始める」との報道をきっかけに買戻しが優勢となった。