為替（2026年7月10日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 162.39(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1430(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 185.61(円)
ポンド円 GBP/JPY 217.75(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3407(米ドル)
米ドル円
6日(月)は、先週末に日銀が公表した6日の日銀当座預金残高の見通しを受けて、市場では「2日の急落が円買い介入ではなかった」との見方が広がり、買戻しが優勢となった。目立った押し目もなく堅調に推移し、16時すぎには162.31円まで上値を伸ばした。ただ、時間外の米10年債利回りが低下していることを受けて、その後は伸び悩んだ。NY序盤に162.42円まで上値を伸ばし日通し高値を更新したものの、2日高値の162.62円が目先のレジスタンスとして意識されると伸び悩んだ。その後はアジア時間から上昇が続いた調整も入り162.01円まで売り戻された。もっとも節目の162円では買い支えられた。
7日(火)は、早朝に162.00円まで下押した後に162.18円まで反発したものの、城内経済財政相の「政府が低金利を誘導との報道について、そのような事実は全くない」との発言を受けて、円買いが優勢となった。日経平均株価の下落も重なり161.68円まで下値を拡大した。時間外の米10年債利回りが上昇したことで162.08円まで持ち直したが、一転して161.65円まで下値を拡大した。「イラン革命防衛隊がホルムズ海峡を通過していた2隻の商戦をミサイルで攻撃」と報じられたほか、報復措置として米当局者がイラン産原油の販売を許可していたライセンスを取り消すことを明らかにした。これにより、米10年債利回りが大きく上昇したことでNY時間終盤には162.14円まで上値を伸ばした。もっとも東京時間高値の162.18円を上抜ける勢いはなかった。
8日(水)は、前日に米国がホルムズ海峡でのイランによる商船攻撃への報復攻撃を実施したことにより、有事のドル買いが意識されると10時台には162.46円まで上値を伸ばした。その後「米軍がイランに対する新たな一連の空爆を完了」との報道が伝わったこともあり、買い一巡後には162.07円まで売り戻された。欧州勢参入後には下げ渋った。トランプ大統領がイランへの攻撃を示唆したほか、イラン側も「仮に同国が攻撃を受けた場合、中東の要衝であるホルムズ海峡を完全に封鎖する」と警告した。これに伴いWTI原油先物価格は76ドル台まで上昇し、有事のドル買いが優勢となると162.71円まで上値を伸ばした。
9日(木)は、米ニュースサイトがトランプ大統領の発言を報じると、これを受けて中東情勢の緊張緩和への期待が高まり、ドルの売り戻しが優勢となり15時台には162.24円まで下押した。もっとも前日安値の162.03円が目先のサポートとして意識されると下げ渋り、162.40円まで買い戻された。WTI原油先物価格が下落した事を背景に米10年債利回りも低下すると、午前１時前には、162.25円まで下押した。もっとも欧州時間序盤につけた安値162.24円が目先のサポートとして意識されると下げ渋り、162.41円まで買い戻された。
ユーロドル
6日(月)は、東京オープン直後には1.1441ドルまで上値を伸ばしたものの、ドル円でのドル買いを確認するとユーロドルでも徐々にドル買いが優勢となり、16時過ぎには1.1416ドルまで下値を拡大した。その後は時間外の米10年債利回りの低下を受けて下げ渋った。対円でのドル買いの流れを受けて1.1408ドルまで下値を拡大したものの、ドル買いが一服すると一転して買戻しが優勢となった。上昇していた米10年債利回りが上昇幅を縮小した事もあり、午前3時台には1.1445ドルまで買い戻され日通し高値を更新した。
7日(火)は、早朝に1.1448ドルまで上値を伸ばしたものの米10年債利回りの上昇などを背景に上値が重たくなりドル買いが優勢となった。その後はやや下げ渋ったが、ユーロ円が下落していることも背景に売りが優勢となり17時前には1.1424ドルまで下値を拡大した。1.1430ドル台でのもみ合いが続いたものの中東情勢の悪化を受けた原油高にともなう米10年債利回りの上昇を受けて、全般でドル買い圧力が高まると売りに押され、午前4時過ぎには1.1408ドルまで下値を拡大した。
8日(水)は、中東情勢の不安定化を背景とする有事のドル買いの影響を受けたことで、1.1398ドルまで下押した。ただ。1.14ドルを割り込んだところでは買い圧力が強まった。一時72ドル台後半まで上昇したWTI原油先物価格が71ドル台まで低下したことを眺めて、ドル売りが優勢となると1.1431ドルまで上値を伸ばした。中東の地政学リスクの高まりを受けてドル買いが意識されると、ユーロドルでは売りが優勢となり24時台には1.1391ドルまで下値を拡大した。もっともドル買いが一服すると一転してドル売りが優勢となり、1.1430ドルまで買い戻された。もっとも欧州時間序盤の1.1431ドルが目先のレジスタンスとして意識されると伸び悩んだ。
9日(木)は、中東情勢の緩和期待によるドル売りを背景に東京仲値にかけては1.1430ドルまで上昇した。買い一巡後には1.1426ドルを挟んで小幅にもみ合ったが、午後になるとWTI原油価格の下落も追い風となり15時台には1.1449ドルまで上値を伸ばした。もっとも6日高値に並ぶと買いも一服し、その後は伸び悩んだ。原油価格の下落や米10年債利回りの低下を受けて、23時過ぎには1.1446ドルまで上昇した。ただ買い一巡後には伸び悩み小幅にもみ合った後には、午前5時前には1.1425ドルまで売り戻された。
ユーロ円
6日(月)は、ドル円の円安につれる形で堅調に推移すると、目立った押し目もなく上昇し16時台には185.41円まで上値を伸ばした。その後はドル円の伸び悩みを確認して、ユーロ円も伸び悩むなど、終始ドル円につれた値動きとなった。
7日(火)は、朝方に185.55円の高値を付けるも、その後は日経平均の軟調な推移が重しとなり売りが優勢となり、15時前には184.94円まで下押した。その後は185.23円までショートカバーが入ったものの、上値は重たく184.80円まで下値を拡大した。
8日(水)は、ドル円の上昇につれて買いが優勢となると14時過ぎには185.38円まで上値を伸ばした。買い一巡後には調整の売りに押される場面もあったが、ユーロドルが堅調に推移していることを確認すると再び買いが優勢となり、185.41円まで上値を更新した。
9日(木)は、日経平均株価が一時1,000円超高となったものの、反応は限定的だった。ドル円の下落とユーロドルの上昇に挟まれる形で、185円台前半での小幅なレンジ内でのもみ合いが続いた。ユーロドルが大きく上昇したタイミングでは185.78円まで上値を伸ばしたが一時的で、すぐに売り戻された。
7月6日 9時00分 ～7月10日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 161.45～162.71(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1391～1.1449(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 184.66～185.81(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3322～1.3430(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 215.58～218.01(円)
株式
6日(月)は、序盤は売買が交錯し方向感が出にくかった。ただ、先週に売りが目立った半導体関連株に買い戻しが入ったことが指数を押し上げ、連日で史上最高値を更新した。ハイテク株比率が高いナスダックでは、テスラやメタプラットフォームなどが上昇した。
7日(火)は、AIや半導体関連株が売られたことが重しとなった。中東情勢の緊迫化を受けて原油先物価格が大きく上昇したことも投資家心理を冷やし、利益確定売りが強まった。ハイテク株比率が高いナスダックも反落した。
8日(水)は、中東情勢を巡る先行き不透明感から原油先物価格が上昇し、投資家心理が悪化したことで、NYダウ平均は一時800ドル近く下落した。もっとも売り一巡後は下げ渋った。ハイテク株比率が高いナスダックでは、アップルと半導体供給に関する契約を結んだブロードコムが大幅高となり、その他関連株も上昇したことで下値を支えた。
9日(木)は、米国がイランへの攻撃を終了し、原油先物価格が下落したことを受けて投資家心理が改善した。AIや半導体関連株の上昇が下値を支えた。ハイテク株比率が高いナスダックでは、ブロードコムやテスラなどの買いが目立った。