為替（2026年8月14日 6時00分)
米ドル円 USD/JPY 159.51(円)
ユーロ米ドル EUR/USD 1.1529(米ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 183.90(円)
ポンド円 GBP/JPY 215.13(円)
ポンド米ドル GBP/USD 1.3485(米ドル)
米ドル円
10日(月)は、時間外の米10年債利回りが上昇したことを手掛かりに、買いが先行した。その後、米10年債利回りは上昇幅を縮小したものの、前週末の米雇用統計を受けて大幅に下落した反動もあり買い戻しが続いた。欧州勢参入後にも買いの流れは続き、17時前には158.52円まで上値を伸ばした。「７月の協調介入を決め手として、日銀の9月利上げ示唆」との一部報道を受け、一時158.42円まで下押す場面があったが、反応は一時的だった。高市政権の積極財政姿勢を背景とした財政悪化懸念から、円売り地合いは続き午前4時前には159.36円まで上値を伸ばした。
11日(火)は、前日に大きく上昇した反動から全般で円の買戻しが先行し、158.92円まで下押した。ただ、依然として円売り圧力は根強く159.31円まで買い戻されたものの、本邦勢不在の中で積極的に買い進める展開ともならず上値は抑えられた。もっとも欧州勢参入後には米10年債利回りが上昇したことで、ドル買いが優勢となり159.37円まで上値を伸ばした。パキスタン政府が米国とイランの協議の進展を表明すると、WTI原油先物価格は下落し、米10年債利回りも低下した。これにより20時過ぎには一時159.05円まで低下したものの、アジア時間の安値159.36円がサポートとして意識されると買い戻された。ただ、12日の米CPIの発表を前に様子見ムードが強く、小幅なレンジ内で推移した。
12日(水)は、東京オープン直後に159.20円まで下押したものの、その後は下値を切り上げ13時台には159.46円まで上値を伸ばした。その後は特に新規材料もなく、NY時間には米消費者物価指数を控えていることもあり、様子見ムードが強く伸び悩んだ。7月米消費者物価指数が市場予想通りの結果となると、FRBの利上げ観測が後退したことで、全般でドル売りが先行した。一時158.65円まで下押したものの、欧州時間序盤の158.57円が目先のサポートとして意識されたことで、買い戻しが優勢となった。午前3時過ぎには159.54円まで上値を伸ばし、日通し高値を付けた。
13日(木)は、関係者筋から「高市政権が日銀の利上げを支持している」との報道が伝わると、円買いが優勢となり159.24円まで下押した。ただ、売りの勢いは長続きせず、12時台には159.48円まで上値を伸ばした。その後は米10年債利回りが低下したことも相場の重しとなり、159.17円まで下押したが、売りは一時的となった。米労働省が発表した7月米卸売物価指数が市場予想よりも弱い内容だったことやWTI原油先物相場が下落すると、米１０年債利回りの低下とともにドル売りが優勢となり、159.02円まで下値を拡大した。ただ、節目の159.00円を前に下げ渋ると買戻しが優勢となり159.56円まで上値を伸ばした。
ユーロドル
10日(月)は、対円でなどでドル買いが進んだ影響から、ユーロドルでもドル買いが先行し13時過ぎには1.1548ドルまで下値を拡大した。その後は米10年債利回りが低下したこともあり、ドルを売り戻す動きが優勢となり、17時前には1.1565ドルまで上値を伸ばした。中東情勢の悪化を背景に有事のドル買いが優勢となると、午前4時前には一時1.1540ドルまで下値を拡大した。米10年債利回りが、4.70％台まで上昇したことも相場の重しとなった。もっとも今週は米CPIや米PPIなど重要指標の発表が控えていることもあり、積極的に下値を拡大する動きとはならなかった。
11日(火)は、円がらみの取引が中心となる中で1.15ドル台半ばで揉みあう展開が続いた。東京仲値通過後は対円主導でドル買いが強まったことで、前日安値の1.1540ドルを下抜けて17時過ぎには1.1534ドルまで下値を拡大した。新規材料に欠ける中で横ばいで推移した。WTI原油先物価格が下落するとドル売りが優勢となり、一時1.1548ドルまで上値を伸ばした。もっとも、その後はすぐに売り戻され、1.1540ドル前後での小幅なもみ合いに終始した。
12日(水)は、東京オープン後には1.1544ドルまで上値を伸ばしたものの、対円でドル買いが進んだ影響もあり、ユーロドルでもドル買いが優勢となった。14時台には1.1532ドルまで下値を拡大したものの、下値の堅さを確認すると1.1539ドルまで買い戻されたが、上値は限定的だった。7月米消費者物価指数の結果を受けてドル売りが優勢となると1.1563ドルまで買いが先行した。ただ、10日の高値1.1567ドルが目先のレジスタンスとして意識されると売り戻しが優勢となった。米10年債利回りが4.69％台後半まで上昇したことも、ドル買いを促した。
13日(木)は、1.1531ドルまで買いが先行したものの、上値は重たく11時台には1.1519ドルまで下押した。ただ、前日安値がレジスタンスとして意識されると下げ渋った。その後はわずかに買い戻されたものの、その後は売りが優勢となり安値を下抜けて1.1511ドルまで下値を拡大した。米卸売物価指数の結果や原油安を背景に米10年債利回りが低下すると、ユーロ買い・ドル売りが優勢となり、一時1.1545ドルまで上値を伸ばし日通し高値を付けた。ただ、米10年債利回りが低下幅を縮小すると上値が重たくなり、1.1524ドルまで売り戻された。
ユーロ円
10日(月)は、ドル円の上昇につれる形で買いが入ると、米雇用統計の下落分を早々に取り戻し、上げ幅を拡大する展開となった。前週末の高値182.69円を上抜けて、17時前には183.28円まで上値を伸ばした。
11日(火)は、ドル円の下落につれる形で183.55円まで下値を拡大したものの、その後はドル円の買戻しにつれて183.85円まで買い戻されたが、本邦勢不在の中で積極的に買い進める展開とはならず、16時前には183.64円まで売り戻された。その後は買い戻されたが、レンジ内での推移となった。
12日(水)は、ドル円の上昇につれてやや買いが先行し183.96円まで上値を伸ばしたものの、ユーロドルが下落していることもあり伸び悩んだ。その後は、183.80円台を中心としたする揉みあいが続いた。
13日(木)は、ドル円の上昇とユーロドルの下落に挟まれる形で、183.70円を挟んでもみ合う展開が続いた。ドル円で円買いが優勢となったタイミングでは183.44円まで下押す場面もあったが、積極的に円を買い進める展開とはならず、183.60円前後でもみ合った。
8月10日 9時00分 ～8月14日 6時00分までのレンジ幅
米ドル円 USD/JPY 157.84～159.56(円)
ユーロドル EUR/USD 1.1511～1.1565(ドル)
ユーロ円 EUR/JPY 182.44～183.96(円)
ポンドドル GBP/USD 1.3474～1.3545(ドル)
ポンド円 GBP/JPY 212.96～215.38(円)
株式
10日(月)は、中東情勢を巡る不透明感や原油先物相場の上昇が投資家心理の悪化につながり、株売りを促した。「米金融大手とエヌビディアは共同で総額5,000億ドル規模の資金調達を計画。AIインフラ開発の予定」との報道から、エヌビディアは3％近く下落した。
11日(火)は、12日の米消費者物価指数の発表を前に買いが先行したが、その後は持ち高調整目的の売りが優勢となった。ハイテク株比率が高いナスダックでは、スペースXやブロードコムが売られた一方で、半導体メモリーのサンディスクやマイクロテクノロジーなどが買われた。
12日(水)は、7月米消費者物価指数の結果を受けて、米早期利上げ観測が後退すると買いが先行した。ただ、マイクロソフトやセールスフォース、アマゾン・ドット・コムなどに売りが集まると、NYダウ平均は下げに転じた。一方でハイテク株比率が高いナスダックでは、コアウィーブやSMCIが大幅高となった。
13日(木)は、7月米卸売物価指数が予想よりも弱い内容だったことが伝わると、米早期利上げ観測が後退し、買いが広がった。WTI原油先物相場の下落も投資家心理の改善につながり、NYダウ平均は一時270ドル超上昇した。ただ、決算内容が嫌気されたシスコシステムズが大幅に下落し、重しとなった。